サヨクと対峙するには

政治関係を題材にしたサイトやブログを目にすると、左右それぞれの思想に固まった奴らが互いに敵対相手を罵りあっている。　でも、根本的に違うのは左は組織立っているのに対して、右は一人一人が方々て喚くだけで頭の足りない奴らが多いって事なのである。

罵り合いでも、パヨクの奴らは『脱原発』や『憲法9条の完全順守』、『自衛隊の解体』、『無抵抗・無防御こそが平和への道』など、お花畑な『ありえない思考・手法論』を展開しているが、バヨク活動家のサイトはどの記事でも常にコメントが100以上が立ち上がっている。　これは記事内容が正論であれ、嘘極まりない戯言であれ(パヨクは全てコチラ側だけど)、組織だってやらないと絶対に無理な事なのである。

そしてそのコメントは、気持ち悪い程に統一化されているのである。　例えば、安倍さんの侮辱がネタならば、全てのコメント投稿者が安倍さんを侮蔑した記事を書いているのである。　『憲法9条』が題材なら、「必ず戦争に巻き込まれる」、「自民党政治は戦争を生み出す」、「集団的自衛権は戦争をしたいが為に自民党が謀略した悪法だ」などと、これまた常に『悲惨な戦争』に結びつけている。　

『脱原発』にしてもそうである。　『原発は必ず事故る』、『東電が被害を隔している』、『地震や火山が多発する日本では危険極まりない』と、事故って滅ぶ事ばかりを述べているのである。　まともな思考を抱く普通の人ならば、事故った事を教訓に対策を考えたり、改良提案したり、原発に変わる代替エネルギーを考え、それが今の日本国の経済や生活の維持に足り得るか否かを考えるのである。

要するに、その事に対して「だったらどうすればいいのか？」という前向きな思考を持つ者や、敢然たる反論や同意しつつも違った考えを持った投稿者が皆無なのである。　普通はちょっと思想ニュアンスの違った者がいて当然なのに、それが全くないのである。　例えば、「沖縄に基地は要らない！　アメリカは出ていけ！」と全てのパヨクは主張するが、「竹島や尖閣を不法占拠したシナやチョンは出ていけ！」というバヨクは皆無なのである。

まぁ、明らかな反論は、奴らの性質上においては消す事が想像されるが、その『コメントを消す』のでさえも、即効に消してしまうのである。　普通は、自分たちの主張が正しいと思うなら、応戦してディベートに持ち込んでやり負かすといった手法を取る者がいてもいいはずなのに、全くそれもないのである。

それぱ奴らが社会における落伍者の集まりであり、また自らの主張する事は全て実現不能の『お花畑』である事を承知しているからだろう。　そして論戦に応じたなら、即刻矛盾が噴き出て論破される事も承知しているのだろう。　だから、反論は全て消す以外に持論を通す方法がないのである。　まぁ、ある意味これは、奴らにおける『粛清』ですな。

そして、『脱原発』や『憲法9条の擁護』、『安倍さんの侮蔑』、『集団的自衛権や特定機密法の廃棄』などの奴らの主張は、全て日本国の国力衰退につながる事なのである。　そして、日本国の衰退を最も喜ぶのは、特亜と呼ばれるシナや下チョンなのである。

これらの主張に隠れて、コソッと『ヘイトスピーチ規正法』と名を変えた『人権擁護法案』の成立を謀ったり、地方議会の多数派形成をして、地方レベルで『外国人参政権』の成立を謀ったりする。

これらの事は、全て特亜であるシナや下チョンが渇望する事なのである。

だから、嘘がバレて主張が見るも無残に崩壊している『従軍売春婦』のイチャモンに対しても、脅惨痘(共産党)は「永遠に謝罪と賠償を続けよ」といい、「竹島や尖閣の領有権を放棄せよ」、「沖縄の基地を全て廃棄せよ」と特亜の代弁者たる主張を続けるのだ。　その『日本の政党でありながら特亜の代弁者』である事を隠す為に、『格差是正』や『平等』、『戦争のない福祉国家』、『平和憲法9条の擁護』たるキナ臭くない主張を前面に出しているのだ。

要するにこの国の『パヨク』は、「その地域社会での落伍者や敗者である」という他の地域の共産主義者と同じ性質ではあるものの、その思考は純粋たる社会主義の待望者ではなく、シナや下チョンの隷属支配下における日本(自治区)の長に収まる事を目論んでいるのである。　でも、シナや下チョンによる日本の隷属支配が完成したなら、『日本(自治区)』の長に収まるどころか真っ先に粛清されるのは、『日本国の裏切者』であり最も信用のおけないコイツらパヨクだと思うんだけど。

一方、右の連中は、一匹オオカミ・・というか、負け犬が一匹で吠えている光景そのままなのである。

いくら正しい事を主張したって、その主張方法が無駄な方法なら意味がないどころが、かえって相手(パヨク)を勢いづけてしまう事さえあるのだ。

第一に、組織立った相手に対して一人で主張しても、それはただ「吠えてるだけ」なのである。

その比較的正しいと思われる主張は何一つ、まともな意見として世間には広まらないのである。

それを『拡散』行動というからお笑いである。

それは右の連中の主張を広める主たる手法である『ネット拡散』を指すのだが、この『ネット』というメディアは敵であるサヨクが完全に牛耳っているのである。　だから、メディアを牛耳るバヨクの頭によって『宜しくない』と判断されたモノは、尽くサイト側の検閲で消去されるのである。

従って、右の連中のブログなりサイトなりが殆んど消される事なく掲載される現状は、バヨクにとっては「ウヨクの吠え事など屁でもない」って事なのである。　つまりパヨクの連中が、右の連中を『負け犬』そのものと認識しているって事なのである。

そして、『在特会』なる右のチンピラ達が、作戦も戦略もなくただ汚く喚くだけの『在日特権排除』のデモをするが、逆にパヨクによって手玉に取られているのだ。　「日本に巣食うチョン共を母国へ送り返せ」という正しい主張であるにも関わらず、パヨクの牛耳るＴＶメディアによって汚い編集をされて「人種差別をするヤクザ集団」として報道されているのである。　そしてその防止策として、バヨクが「待ってました！」とばかりに『ヘイトスピーチ規正法』に名を変えた『人権擁護法案』を取り出してきたのである。

要するに、右の連中が戦略もなく考えも浅はかな方法で、組織化されたパヨクに突っ込んだ為に、相手の思う壺にハマってしまったのである。　相手は、『シナやチョンによる日本の隷属支配』を目的に。完全に組織化された奴らなのだ。　それを何の戦略もなしに突っ込んだ所で、相手の手の内で踊らされるだけなのである。

また、ある右のサイトでは、売国企業や下チョンを持ち上げる番組のスポンサー企業への『電凸』が有効技であると説く。　だがこれも、一時の効果しかないだろう。　なぜなら、「下チョンを持ち上げる番組のスポンサーになるのはどういった意図・了見か？」と問うた所で、「申し訳ありませんが、弊社の相談窓口では政治思想に対してお答えできません」やら「弊社の製品に対してのお問い合わせのみでお願い致します」とヤラれたなら、それで終わりなのである。

それでも執拗に『電凸』すると、いくら非通知にした所で「業務妨害の被害を受けた」とする企業の訴えから『電凸者』の電話番号を特定されて、最悪は『威力業務妨害』でお縄になる事もあり得るからである。　まぁ、『お縄』になる事はないにしても、警察署でキツイお灸を据えられる＝「もう二度としない」と誓約させられるのは必定であろう。　だからこれも、思ったような好結果は期待できないのである。

こういった無駄な徒労や相手を利するようなデモ、自己満足な講演会や戦略のない選挙出馬で労力と金を失うなら、始めからしない方がマシなのである。　相手が完璧に組織化されていて、牛耳ったメディアを駆使して反日を繰り返すのであるなら、右側も自分達の主張を体現化すべく、組織化して戦略を組み立てて望まねばならないのである。

そして『戦略』とは、「相手にダメージを与える事をする」、「相手の有効手段を奪う・無力化する」って事なのである。　そうなれば、話は簡単。　この件における戦略とは、「サヨクから主戦力であるＴＶメディア」を取り戻すって事なのである。　そう、デモや決起集会に無駄な金を費やすなら、その金を貯めてＴＶ放送局を買収していくのである。　但し、1局だけではダメだ。　ネットワークが形成できるように、北海道・東北・関東・北陸・中部・東海・近畿・中国・四国・九州・沖縄のブロックに一つづつの買収が必要だ。

買収したＴＶネットワークで思想に偏らぬ公平な報道をする運営をすれば、同じニュースソースでも既存のテレビメデイアとの報道内容に著しい差異が生じて、今までの反日思想のテレビ報道に騙されていた視聴者に『考える機会』を与えるのだ。　相反する内容が報じられたなら、「なぜ？」、「どちらが正しいか？」と考え始める者が大半だと思うからである。　そうなると、事の整合性を考え始めるのだ。

となると、「芸能界が何故にチョンを持ち上げるのか？」、「何故に国益に反する事ばかりを報道するのか？」、「何故に全く知りたいとは思わないチョンの国情を報道するのか？」などの疑問が出てくるハズなのだ。　そうなると、そういう報道に賛同してチョンを持ち上げ日本を侮蔑するコメンテイターの素性も知りたくなってくるだろう。　となると、『マスニダ』が牛耳る放送界とこれらの輩のつながりも、世間的に明らかになっていくのである。

何にせよ、世論を反日や在日チョンの排除という方向に導かねば、それは成就する事はないのである。

そして世論の中心は、やはりテレビメディアにドップリと使っている層なのである。　そういう連中を正しい方向に軌道修正させない限り、いつまでたっても『絵にかいた餅』なのである。

こうして、世論の軌道修正に一定の成果が出る事が確約されたなら、次は全国的な署名活動である。

署名活動の内容は、ズバリ『韓国との断交』である。　これは決してネット署名に頼ってはならない。

全て、住所記入併記の自筆署名である。　在住市町村、都道府県、国と3つの署名を願うのである。

そして、それぞれの有権者人口の半分に達したなら、一つづつ役所に『国民の要望』として提出するのである。

こうすれば、署名提出を受けた『地方自治体』から順に、これを審議せねばならぬ状態に陥るのである。

なぜなら、有権者人口の半数の自筆による『要望』となるからである。　これが1/3の都道府県や国に達した時点で、政府は下チョンとの断交の判断を迫られる事になる訳である。

こうして、チョンとの断交を成立させたなら、大手を振って反日・サヨクを『日本国に対する反逆者』としての処罰が視野となるのだ。　もちろん、大震災を人災にした姦チョクトやオカラ、枝野、海江田、辻元、鳩山、小沢などの売国奴達を『国家反逆罪』として遡及して追訴拘束し、裁判により極刑を科す事も現実対応として必要だろう。

そして、チョンのプロハガンダとして利用され続けた天皇の処罰も必要だ。　恐らく、国民の税金を隠し資産として海外に貯め込んでいるだろうから、『国民の金の横領＝国民に対する反逆』としてチョンたる素性を明かした上で、在日チョーセンと共に国外追放処分にするのが妥当だろう。

まぁ、これもかなり苦難な道で、『お花畑論』と捉えられても仕方がないかもしれないが、究極的には「やってやれない事ではない」のである。　要は、本気でするかどうか・・で、本気でするなら、少しでも実現性のある戦略を組み立ててやって欲しいものである。　まぁ、やるなら、今の生活の全てを捨ててやらねばならぬだろうけど。