国の乗っ取りに対して警戒すべき

2021-01-05 (Tue)✎

つい2ヶ月前の去年の11月・・、アメリカ大統領選挙での大がかりな不正という手段で、自由主義を標榜する国々の盟主・アメリカが、シナ共産党の支配全体主義化の傀儡政権を立てられようとしている。

でも、日本はそれを反面教師にするどころが、乗っ取り側のシナの工作組織化したマスニダに踊らされて、シナによる自由主義国の盟主・アメリカの乗っ取りを既成事実化しようと世論を扇動している。

それもこれも、マスニダを始めとした日本の各機構が、シナの属国で反日思想の塊であるチョンを在日として招き入れ、『在日特権』さえ与えて優遇した『ツケ』なのだ。　

そしてその『ツケ』は、チョンの背乗り・天皇ヒロヒトを終戦後に敗戦のケジメとしてキチンと処刑・処罰しなかった事に起因するのである。

「日本の心の拠り所」というその場の感情を重視して、事を収める為には当然に・・、そして必ずすべき事だったヒロヒトの処刑をせずに逃げた事で、密入国のヒトモドキでしかなかったチョンが、敗戦後のドサクサに「ウリは日王・ヒロヒトの命で連れ込まれた被害者ニダ～」と、日本の国にあれこれタカり始めたのである。

それで事が荒だってくる(この事でヒロヒトが再度戦犯として追及される)事を恐れた元大日本帝国の幹部だった旧主派(元軍閥や皇室関係者のヒトモドキなど)が、樹立したてでまだ頼りない立ち位置でしかなかった新制日本政府に圧力をかけて認めさせたのが『在日特権』である。

また、ヒロヒトの助命の為に、アメリカの要望を全面的に受けて「国を護る戦力の保持の否定」が記載された現憲法を呑まされたのも、隠しようのない事実である。　これによって戦後の日本は、憲法の名の下に「骨抜き」にされたのだ。

そういう事実を『事実』として認めて、それを分析して対応していかないから、日本もマスニダを中心とした報道機関を始め、司法・学術の約半分、国を統治すべき法律を決める国会議員も、与野党議員合せて全体の3割がチョンの成り済まし日本人に乗っ取られるなど、多くの主要機構が在日チョンやパヨクといわれるシナやチョン本国の息のかかった工作員に乗っ取られ放題となるのだ。

このような状況で、明日自由主義世界の第一関門の日である1/6がやってくる。　まぁ、ワテは例えアメリカ政府がバイデン・民主党のシナ傀儡政権となったとしても、自由主義世界を身上とする全アメリカ国民が敵に回るので、国民の全てが新政権には従わず無政府状態・・つまり内戦状態になるとみている。

そして、こうなるとシナ及び米民主党に未来はない。

米民主党は「アメリカを裏切った仇敵」、そしてシナ共産党は「自由主義社会・・いや世界を乗っ取り支配しようとした全体主義の邪悪な国」として徹底的な報復を受ける事だろうし、ウイルス兵器『武漢ウイルス』を撒き散らしたのがシナ共産党である事からしても、このウイルス災禍を終息させる為には、完膚なきまでにシナ共産党を潰さねばならないのだ。

言葉は悪いが、シナ共産党及びシナのヒトモドキには、『武漢ウイルス』を撒き散らした事によって全世界で100万人近くを殺した「落とし前」を、その命をもってつけてもらわねばならないのだ。

そして日本も、チョンの背乗り天皇ヒロヒトをキチンと処刑しなかった事に起因するシナの属国・チョンの乗っ取り侵食を受けて、在日チョンのしたい放題を「指をくわえて」見ているのだ。　ただ、アメリカの乗っ取り工作をかけたシナと日本を乗っ取り侵食しているチョンの違いは、シナが世界覇権を目論んで用意周到に事を運んだのに対し、在日チョンに乗っ取った後の日本を収める能力がなかった幸運があるだけである。

そんな中で、日本も更にチョンに日本の機構を乗っ取られる危機が迫ってきている。　まぁ、これを防ぐのは、そもそもの原因であるチョンの背乗り天皇・皇族をチョンと看破して根こそぎチョンに追放し、これを口実にチョンと国交断絶して在日チョンを見つけ次第に一斉追放していけば済む・・、国の乗っ取りを防ぐべく行動を起こす気になれば、解決が「簡単すぎる」事なのであるが・・。

それは、紛いなりにも国を護る意志を見せる与党の自民党が、管政権となって国民の支持を失いつつある事が背景となる。　前政権である安倍政権の末期から、政権維持の為にシナやチョンに媚びる党の有力議員（2Fなど）や、経営者トップの3割がチョンの日本人成り済ましと云われる経団連を中心とする財界の『シナ詣で』の要望に媚びて、シナや外国人優遇政策を取り始めたのだ。　その外国人優遇の道筋に使われたのが、『東京オリンピック』である。

話は横道に反れたが、国民の支持を失いつつある管政権あるが総選挙となる事態になったとしたら、ドミニオンなど米大統領選挙でシナがおこなった不正に比べると比較にならない程に小規模で、政権を覆すまでには至らないが、大いに野党・パヨク政党が勢力を伸ばして政権与党をレームダック化させる懸念があるのだ。　それは、与党が支持を落としている事を差っ引いても、不自然過ぎる勢いで野党・パヨク政党が勢力を伸ばす結果となる事だ。

それは、今まででもパヨク政党によって小さな選挙不正は行われているが、次の与党が国民の支持を落としている中で行われる総選挙では、より大きな選挙不正によってパヨク政党が躍進しても、世論は「与党は支持を落としているので当然な結果だ！」と捉えられかねないのである。　要するに、選挙不正が暴かれる事無く、世論に「当然の結果」して受け止められるのである。

その結果及んでくる事は、より外国人への優遇政策と媚シナ・チョン政策の推進強化、在日チョンの反日活動の容認どころか支援強化・・と続くのである。　その結果、在日チョンの日本の乗っ取りは更に深化していくのである。

だから、こういう事態を防ぐ為にも選挙監視は元より、(今回総選挙が行われたなら、もう手遅れであるけれど)選挙制度改革が必要なのだ。

まぁ、そんな回りクドい事をしなくても、在日チョンを招き入れた元凶であるチョンの背乗り天皇・皇族のヒトモドキ共を、チョンと看破してチョンに追放するだけで一発で片づく事なのであるが・・。

その為には、開票作業の厳格化を徹底的にせねばなるまい。　もう、政党関係者は与党であろうが野党であろうが一切の立入禁止と、違反者は元より所属する政党のその開票所での得票を全て無効にする事が必要となる。　もちろん、複数候補擁立の場合は、連座制であるのは言うまでもない。

また、選挙開票作業者を裁判員裁判の陪審員のように公募で行い、この選挙開票作業の経験がなければ陪審員になれないようにする事と、選挙開票作業車としての担当は、不正の温床となり得る候補者への認知度を下げる為に、担当者が居住する選挙ブロックから2つ以上離す(例えば東京在住者なら西日本以西か東北各県より以北)に据える事である。

もちろん、選挙区制度は比例はいっさい廃止して『ゾンビ復活』を防止し、完全小選挙区制として「本当の選挙」を実現せねばならないだろう。　要するに、中選挙区のように2位・3位の落選に位置する候補が当選となったり、ましてや完全な落選者の『ゾンビ復活』はあってはならないのだ。　これは「少数意見の黙殺」など多少の弊害はあるが、「日本の乗っ取りにつながりかねない選挙不正の防止が、少数意見保護に優先されるべき」とワテは考えるのである。

また、選挙活動は活動選挙カーなどの音量を80デシベル(鉄道の線路脇、飛行機の機内の音に相当)以下に定め、違反候補は以降の選挙活動の禁止と定める事である。　もちろん、定期的に音量を調べ摘発する事が大切で、摘発された候補は候補者ポスターなど全てに『選挙活動違反(選挙音量違反)』のステッカーを貼りつけるのである。

また、共産党などのあきらかなる反日政党に関しては、選挙ポスターや政見放送の候補者名テロップの下に『破壊活動防止法による監視団体所属候補者』のテロップを流す事を義務つけるのである。

発展形としては、外国人政治団体とのつながりもテロップ放映化が望ましいだろう。　例えば、自民党の媚チョン候補には、『日チョン(韓)議員連盟所属候補者』とか・・ね。

まぁ、これを実行しようと思うと、それこそチョンの背乗り天皇・皇族のヒトモドキ共をチョンと看破してチョンに追放し、それに口実にチョンと断交して在日チョンを根こそぎ追放する『除鮮』を徹底的に行って、報道メディアを日本人の手に取り戻さねば無理なのであるが・・。

でも、シナ共産党や北朝鮮労働党と同じ思想である事が認知されている日本共産党が、一匹どころか政党要件に達する程に当選する事自体が、小規模ながら選挙不正が行われている証左となろう。

要するに、乗っ取り工作を受けたアメリカを反面教師に、日本も国の乗っ取り工作に対して最大限に警戒していかなければならないのだ。　アメリカが不正工作を受けたのは、シナの乗っ取り工作に対して無防備・無警戒であったのが第一原因だったのだから。

まぁ、天皇信奉右翼に踊らされた一部のバカが、「共産党は天皇を排除する思想があるではないか！」とホザくだろうが、共産党は日本人を侮蔑し貶める為にチョンの背乗り・天皇を利用してるに過ぎないのである。

要するに、チョンの背乗り天皇がシナ・チョンの思惑に従えば「日本の象徴はウリに頭を下げた」と歓喜し、意に沿わねば日本人共々罵りまくるって寸法だ。

即ち、チョンの背乗り・天皇を最も必要とし、最も悪用してるのはシナ・チョンの工作員組織である日本共産党なのである。

また、破防法やスパイ防止法も、チョンの背乗り天皇・皇族のヒトモドキ共が日本に存在する事で完全に無意味化している事が、日本共産党の存在で明らかとなろう。　なぜなら、皇居に巣喰う『創価学会』というチョンの出先機関の存在。　コレが皇居経由で入ってきた日本の重要機密を、チョンやシナに横流ししている事が想像に難くないだろう。

つまり、『スパイ防止法』治外法権の皇室より、シナ・チョンへ日本の機密は「ダダ漏れ」なのである。　チョンが日本の行動に逐一反応するのも、この機密がタダ漏れの為だろうね。　もし、皇室（宮内庁）が日本人の治める機関なら、こんなチョンの出先機関は即座に排除するだろうし・・ね。　この事からも、皇室がチョンに乗っ取られている事が明らかとなっている。

要するに、シナ・チョンに関わる全ての悪行は、チョンの背乗り天皇・皇族から涌いて出ているのである。　だから何度でも言おう。　「チョンの背乗り天皇・皇族のヒトモドキ共をチョンと看破してチョンに追放する事」が、シナ・チョンに関わる災いの全てを解決する根本なのだと。