チョンと完全に手切れするには・・

李明博の竹島上陸と天皇への謝罪要求に対して、天皇がチョンへ謝罪意志を表し、謝罪内容をしたためた書簡を駐在チョン大使を通じて送付したメガトン級の売国によって・・、あれからチョンはつけ上がり始めたのだ。

なぜなら、日本国がどんなに竹島の領有を主張しようとも、『日本国の象徴』である天皇が竹島の不法侵略者であるチョンに謝罪意志を表明し、そしてその書簡を不法侵略者の手元に送付したからである。

これによって、チョンの不法侵略行為は天皇によって是認されたのである。　つまり、『天皇＝日本国の象徴』が侵略行為を是認したに他ならないのである。

こんなチョンのプロパガンダそのものが、何故に日本の象徴として存在できるのか？　それもこれも、終戦時に悪しき全体主義体制との訣別を怠ったツケなのである。　でも、ここまで国を売られてもチョンのプロパガンダ天皇に下賜づくのを見るにつけ、「日本人もお人良し過ぎるのも大概にせえよ！」と言いたくなる。

そう・・、それは『天皇＝日本国』という戦前の全体主義時の悪しき刷り込みと洗脳によって誰も声を出して問いただす事がないのをいい事に、今現在に渡ってもチョンのプロパガンダとして売国の限りを尽くしているのである。　それに下賜づく日本人・・、『何か』どころか異常極まる事だろう！　売国奴の、しかもチョンに下賜づくとは！

この件の他にも、皇后がチョンの売春婦騒動の件で直に謝罪に出向きたい旨を打診したり、1992年に世論の反対にもかかわらず中国を訪問し、『戦前の日本軍の侵略に対しての遺憾の意』を表明したり、２００５年６月には米国領サイパンを訪問、率先して韓国平和記念塔に参拝したのである。　我が国の為に命を賭した靖国神社の英霊には一切参拝しないのに、チョンの記念塔にはこぞって参拝する。　これがチョンのプロパガンダでなくて何だというのだろうか？

でも、そんな悪しき動きを終わらせる政治行動が、少しづつではあるが出てきたのである。

もちろん、右翼達がガなる身のない『強硬論』ではない。　なぜなら、右翼の連中の強硬論を耳にすると、「アンタらは、まだチョンと関わりたいのか？」とも思えて仕方がない内容のないモノばかりだからである。

それは「チョンを排除しろ！」、「チョンとの断交」、「(我々が浮上しないのは)のほほんとしている愚民どもの為だ」などと結果要求だけで、しかも意のままにならない鬱積を、自らの主張になびかない一般の人々を愚弄する事で解消しているからである。　要するに自らの主張を成就させる手法を何一つ語らないし、自らに反する・・いや自らの主張になびかない普通の人でさえ、『愚民』と愚弄しているのである。　それでいて、チョンのプロパガンダそのものの天皇を「敬愛して敬え」というのだ。

これって勘ぐれば、「一般の日本人を遠ざけ、チョンのプロパガンダを崇めよ！」というチョンの工作活動なのでは？とも思えるのである。　そして、チョンとの『売春婦騒動での合意』という『終わらせる』為の安倍政権の方策を、「安倍は屈服した」と非難囂々だ。　でも、「そういうおまエラはどうなんだ！　売国分子そのものの天皇に下賜づけ！と宣ってるだろうが！」と。

まぁ、あまり安倍さんに肩入れし過ぎるのも良くないが、物事の本当の流れを正確に把握して、その事を正しく評価する事が大切なのである。　それはマスニダの報道は取り上げる前に、取り上げるべき正しい情報なのかを検討する必要がある・・って事だ。　これは「マスニタから発せられるチョンに有利な報道は、ほぼ100％が世論誘導目的の為にされている」という事を、常に頭の中に入れておく必要があるのだ。

この前も、「日本政府はチョンの申し出があれは、チョンとのスワップ再開を承諾する」という飛ばし報道があった。　その報道に例の『売春婦合意』を不服に思う右翼達がザワつき出し、「安倍政権はチョンとのスワップ再開意志を持つ売国奴だ！」と安倍政権を詰り始めたのだ。　その詰り様は、「アンタら『ぱよちん』どもと一緒じゃねぇの・・」という位の詰り様だった。

でも、この報道は日本政府の正式な声明もなく、与党の明らかに売国思考の議員や外務省のオフレコをスッパ抜いた『飛ばし記事』で、このチョンに明らかに有利な報道を鵜呑みにして騒げば、それはチョンの思う壺となるだけなのだ。

案の定、その通りにチョンに肩入れするマスニダの『飛ばし記事』で、これによって安倍政権が倒されればチョンとのスワップは『渡りに船』となる所だったのである。　なぜなら、今シナやチョンどもが最も欲する事は、何かと対峙する安倍政権を倒す事なのだから。

そして、チョンの売春婦どもが「合意を認めない」などと騒ぎ立てる現象は、今回の『売春婦問題における不可逆の合意』が、少なからずの効果があるモノ・・と考察できるのだ。　なぜなら、チョン自身が合意を反故にする動き→チョンどもにとって望ましくない合意である事が証明されているからだ。

要するに、「これでこの事を終わらせる」という一つの区切りを示せたからである。

それは、アメの後ろ盾を担保にする事で、「これでこの事を終わらせる」という事を具現化したのである。　まぁ、アメのトップがオバマと些か頼りないが、それでも同盟国の合意の調印を大統領選などの多忙を理由にスッポかしたりすると、アメの国際的な信用が揺らぐのである。

そうなると議会を制した共和党の恰好の標的となるだろうし、それは大統領選の米民主党の不利にも直結するのである。　従って、些か楽観論ではあるが、「オバマもそこまでアホではないだろう」というのがワテの分析なのである。

そしてアメはアメで、以前と違ってソビエトが崩壊するなどで地域的な重要性も無くなり、なおかつアメの新たな敵であるシナに擦り寄る二股外交を展開する信用の置けないチョンと手を切るべく、『ＴＨＡＡＤシステム』の配備を踏絵に、チョンの態度表明を求めてきている。

要するに、シナの顔色を窺って『ＴＨＡＡＤシステム』の配備を拒否するなら、「チョンはシナ側に寝返った」として西側同盟から排除するだろうし、『ＴＨＡＡＤシステム』を受け入れたなら、シナ経済に依存するチョン経済はシナの報復により立ち行かなくなる。　そしてアメは『ＴＨＡＡＤシステム』配備を理由に、在チョンの米軍を撤退させ始める→戦略的価値のなくなったチョンから手を退く事ができる・・と、アメにとってはチョンがどちらに転んでも手を切る算段なのは明白なのである。

まぁ、『米史上最低能の大統領』の呼び声高いオバマだからグダグダと続いてるが、共和党となったなら・・、いや再び米民主党であっても権威低下を訝る米国民の声を受け、シナの覇権主義に対しての結論を出す必要が出てくるのである。

そして、我が国・日本『国のライフライン』である東シナ海の航行権をシナに抑えられたなら、即ちそれは『日本国の終了』を意味するのである。　だから、もうチョンの難癖に関わっているヒマはないのだ。

従って、チョンの『難癖』と関わる事自体を『終わらせる』必要があるのだ。　経済ではチョンのＴＰＰ加盟を許さず世界経済圏より締め出しているので、スワップを再開させる愚さえ犯さなければ、後は何をゴネられようがチョンのデフォルトを待つだけなのである。

まぁ、チョンとの関わりを完全に断つ最も簡単で最も的確な手法は、チョンのプロパガンダである天皇をチョンとして国外追放する事なのである。　チョンの天皇をチョンとして追放する事で、皇室とズブズブの創価学会も追放できるのである。　当然、在日も全て、「日本国に対して敵性アリ」として同時に追放だ。　もちろん、チョンの天皇をプロパガンタとして利用した反日工作も全て明るみになり、これを突きつければチョンとの断交も既定路線となるのだ。

そして共産党や民団などのチョン・シナの反日工作のテロ組織も、天皇をプロパガンタとして利用できないばかりか、天皇を使った反日工作を突き付けて、破壊活動防止法＝国家反逆罪も視野に入れて徹底的に処断が適うのである。

また、憲法も九条と云わず、今の天皇の位置づけを巻頭にしたためた現憲法そのものを廃棄して、国を守る当然の防衛力の保持を認めた独立国家としての『まともな』憲法に差し替える事もできるのだ。

そして、チョンのプロパガンダが海外(恐らくスイス銀行)に今まで溜め込んだ年次の宮内庁予算＝日本の税金を取り返す事も適うのだ。　正直言って、この国金＝税金の着服が明るみに出たなら、処刑しても吝かではないのだが、国外追放の方がチョンを排除する上で効果が有りそうなので、敢えて『チョンとして追放』する事をベターとしたのだが。

天皇信奉右翼がよくガなる言葉として、「今はネットの時代で情報の拡散を防ぐ事も、ＴＶによる民意の扇動もすぐに事実が明るみになるので無駄だ」という。　ある意味では正しいが、だがネットを牛耳っている大元が在日チョンである事を鑑みると、ある意味では引き続き情報操作される可能性もはらんでいるのだ。

それは、天皇信奉右翼の矛盾を挙げれば証明できるのである。　「今はネットの時代で、情報の拡散を防ぐ手立てはない」というのなら、「今のネット全盛時代におまエラの信奉する天皇は、何故に創価学会の洗脳コントロールの支配下にあるのか？」で簡単に論破できるのである。　なぜなら、「天皇は創価学会によって反日を吹き込まれている被害者たる存在」ってのは、「天皇一族だけが情報社会から完全隔離されている」状況でなければ成立しないからである。

要するに、主張が完全に矛盾するのですな。　でも、「天皇はチョンのプロパガンダで皇室は反日分子でしかなく、創価学会は反日組織の大元からの指令伝達役」と考えると、「何故に天皇がチョンやシナの要望通りに日本の売国行為を続けるのか？　何故に反日行動を取るチョンの組織・創価学会が皇室で存在できるのか？」の全てを矛盾なく説明づける事ができるのである。　そうそれは、天皇が日本人でなくチョンである明白な証明ともなるのである。

逆に、ネットの大元が在日チョンの手元に落ちている事での情報の閉鎖性も証明ができる。

それは、証拠が山ほどある『天皇の売国行為』が何故に拡散しないのか？って事を一例として挙げる事ができるだろう。　それに、チョンに不都合な内容の不掲載や削除という、発信元による検閲である。

何故に、日本においてチョンを利する内容の『飛ばし記事』への反応が、その記事の真偽の追及ではなく、建前上『日本を思う』右翼によってマスニダやチョンの望む反応(例えば、安倍政権の打倒)になるのか？　何故に、日本においてチョンに組する『ぱよちん』どもの声が半数近くにのぼるのか？って事も、発信元によってチョンに有利なように情報の取捨選択されている証左であろう。

まとめとして、チョンとの完全な手切れである『国交断絶』を欲するには、最短で最も確実な方法が「チョンのプロパガンダである天皇をチョンとして追放する事」なのである。　だが、その最良で最も確実な方法が取れない日本においては、安倍政権のアメを後ろ盾にして1つづつの事柄を追い込むようにして『終わらせていく』事しかないのである。

決して、強硬論をガなっても終わらないし、反ってより悪い結果となるのが目に見えているのだ。

そして、ネット拡散という大元が敵の掌中に落ちたシステムを使っても、敵のコントロールを受けるだけなのである。　ならば、敵の掌中に落ちたモノを取り戻すのが次善の策(あくまでもチョンとして天皇の追放が最良)なのだ。　即ち、ネットやＴＶメディアを買い戻す事である。

また、地道にチョンとの断交を目指すなら、ネットなどを使わず実筆の署名を募って市町村→都道府県→国へと突き進める手もある。　要するに、最初は市町村の有権者の半分の実筆署名を募って、それを市町村議会に提出して、在住住民の民意としてチョンとの断交を議会採択させるのである。

これを1つの都道府県内のある程度の自治体で採択させると、その都道府県での採択→これが10～20と増えていくと、国・・即ち国会でのチョンとの断交の採択を促すように持っていくのだ。　まぁ、気の遠くなる壮大な試みではあるが、無駄にネットで吠えるよりもよっぽど実現性はあるし、デモやネット拡散などの無駄をするよりもよっぽど理知的なのであるから。

要するに、何一つ現実的な『策』を出さず、意に染まぬ一般の人々を『愚民』呼ばわりし、効果ある施策をよく考察せずに脊髄反射のように否定し、チョンを詰りながらも売国行為を繰り返すチョンのプロパガンダ・天皇に下賜づけ！とのダブスタな態度を示す天皇信奉右翼・・、ワテはコイツらを『ぱよちん』パヨク同様に信用できないのである。